出版・刊行物

カートを見る
  • 定期刊行物
  • 調査報告書
  • 広報関係出版物
  • パンフレット
  • その他出版・刊行物

2016年10月刊
A5判 64ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥500(税・送料込)

ご購入はこちら
グループ経営を支える広報戦略

近年、日本企業は、経済のボーダレス化、IT技術の進展などにより、グローバル展開をいっそう進めている。最近では、M&Aなどによる企業買収でグループの事業規模を拡大するケースが相次いでいる。また、グループの規模拡大などによって、ホールディングス体制に移行する企業も増加している。
このように、日本企業のグループ全体の企業数、従業員数が増えてきている中で、グローバル競争を勝ち抜くために、グループ企業を含めた戦略的な事業展開で企業価値を高めることが求められている。多様な考え方、バックグラウンドを持つ従業員をどのように取りまとめ、いかにグループの求心力と推進力を与えていくかは重要な経営課題であり、多くの企業がグループ広報を重視するようになった。
本書では、グループ企業の従業員間の連携・融和を図るインターナルコミュニケーションの取り組みのほか、グループの企業活動を対外的に発信していくグループ広報戦略について、企業8社に取材し、そのヒアリング結果を掲載している。

2015年9月刊
A5判 48ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥500(税・送料込)

ご購入はこちら
科学・技術報道と広報

今ほど、科学的な報道が注目されるときはないように思われる。原子力発電所に関する科学報道、南海トラフ・関東直下型大地震に関する報道、噴火情報などが連日、マスコミをにぎわせている。専門的過ぎると、一般読者に分かりにくくなる。しかし、あまり分かりやすく報じると専門家には、正確でないと映る。報道機関は、そうした難しい専門的内容を、誰を念頭に置き、どのような視点で、どのように工夫をして伝えているのか。
一方、企業側でも、技術的な内容をどのように分かりやすく伝えるかは重要な課題になっている。特に、一般消費者を持たないBtoB企業が社会から信頼されるためには、自社の技術力をいかに広報し、コーポレートブランドやレピュテーションを向上させるかは重要である。
本書では報道機関と企業における科学・技術報道の現状をとりまとめた。
第1部では、報道機関7社を取材し、報道機関の科学報道の取材体制と視点、さらには、その変遷などを掲載している。
第2部では、企業7社に取材し、技術広報の方針、目的や表現の工夫などのヒアリング結果を掲載している。

2015年3月刊
A5判 112ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥1,000(税・送料込)

ご購入はこちら
戦略的グループ広報の展開

経済広報センターは2012年に「コーポレート・ブランド」、2013年に「インターナル・コミュニケーション」について事例研究を行ってきたが、2014年度はその延長線上にある「グループ(内外)広報」についてヒアリング調査を実施した。
企業がグローバル競争を勝ち抜くためには、企業単体でなく、グループ企業を含めた戦略的事業展開で企業価値を高めることが求められている。そして、それを支援するグローバルなグループ広報の重要性が高まっているといえる。
本書は日本航空、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、セブン&アイ・ホールディングス、オリックスグループ、三菱ケミカルホールディングス、明治ホールディングス、三菱重工グループ、りそなホールディングスの8社のグループ広報についての取材記事と、それに関連した日本広報学会の清水正道理事長へのインタビュー記事をまとめたものである。
巻末には経済広報センターが2014年10月20日~2014年11月7日に実施した「第12回企業の広報活動に関する意識実態調査」の中の「グループ広報」に関する項目を抜粋し、掲載している。

2014年8月刊
A5判 100ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥1,000(税・送料込)

ご購入はこちら
CC時代のインナーコミュニケーション

昨今、インナーコミュニケーションの重要性は、ますます高まっている。社員の意識が多様化し、企業の求心力が弱まっていることに加え、危機管理、コンプライアンスの徹底、さらにはブランド戦略上、社員が企業理念や経営方針を理解し、その会社らしさを体現することが重要であるとの認識が高まったこともあるだろう。ソーシャルメディアの普及により、社員がメディア化したことも要因の一つに挙げられる。

本書では、インナーコミュニケーションについて、企業6社と有識者5名に実施したヒアリング調査をとりまとめた。

第1章では、カルビー、NTTデータ、キリングループ、丸紅、アステラス製薬、ソニーのインナーコミュニケーションの取り組み事例を掲載している。

第2章では、産業編集センター相山氏をはじめとする有識者5名へのインタビューを掲載している。

 

2013年12月刊
A5判 151ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥1,000(税・送料込)
ご購入はこちら
CC時代のコーポレートブランド戦略
昨今、「ブランド」に対する企業の関心は高まり、「ブランド戦略室」や「ブランド推進部」などの専門組織を設けるケースも目立ちつつある。本書は特にコーポレートブランドに注目し、有識者へのインタビューや企業の事例研究、アンケート調査の結果をまとめ、冊子として発行したものである。
第一章ではコーポレートブランドへの取り組みの変化や企業事例、アンケート結果の分析を始めとし、コーポレートブランドについての概況をまとめている。
第二章では丸の内ブランドフォーラムの片平代表を始めとする、ブランド研究の専門家6名に実施したインタビュー内容を掲載している。
第三章では住友生命、ヤマトホールディングス、コニカミノルタ、帝人、大和ハウス工業、日立製作所のブランド戦略についてヒアリングした結果を掲載している。
第四章では、当センターの主な会員企業に実施した「コーポレートブランドに関する企業アンケート」の調査結果をまとめている。ブランド戦略に取り組む目的や、抱えている課題、インナーブランディングの実施内容や効果測定方法など、多岐にわたる調査結果を掲載している。
2013年3月刊
B5判 168ページ 
発 行: 国内広報部
価 格: ¥2,500(税・送料込)
ご購入はこちら
主要企業の広報組織と人材 〔各社の取り組み事例〕 2013年版

主要企業へのアンケート調査を通じて、広報の組織や人材について51社の実例を取りまとめた。広報部門の基本方針や企業組織の中での位置付けをはじめ、具体的な組織体制や業務内容、組織変革の状況、人員構成や人材育成の考え方などを紹介している。
加えて、ソーシャルメディアを含むインターネット広報や、グローバル広報など、いくつかの広報テーマに関する具体的な取り組みも掲載している。

'10年版をPDFファイルでご覧いただけます。(PDFファイル:9MB)

2012 年10月刊
A5判 105ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥1,000(税・送料込)
ご購入はこちら
ソーシャルメディアが変える企業広報~ソーシャルメディア時代の企業広報~
経済広報センターは、2012年2月、ソーシャルメディアの社会への普及実態や、企業による活用事例をまとめた『ソーシャルメディア時代の企業広報』を発刊した。東日本大震災を機に通信の在り方が見直され、いまや総務省や自治体によるツイッターでの情報発信など、国を挙げてソーシャルメディアに取り組む時代である。不特定多数の人が企業に対して他者の目に見える形で発言できるようになった。企業には顧客との良好な関係の構築が求められており、ソーシャルメディアの活用はさらに加速し、導入を検討する企業も増えている。
本書は、前述した『ソーシャルメディア時代の企業広報』の第二弾として、当センターの主要会員企業がどのようにソーシャルメディアを活用しているか、広報部門やソーシャルメディアマーケティングの担当者を対象にヒアリング調査した。また、一般の人々への普及実態や活用目的、傾向についても、当センターの調査結果を中心に記載している。
第一部では、当センターならびに他機関の調査データをもとに、日本におけるソーシャルメディアの実情と企業の活用実態をまとめている。
第二部では、味の素、トヨタ自動車、日本航空、良品計画、ファミリーマート、アフラック、KDDI、凸版印刷の取り組みについて、具体的にヒアリング調査をした結果をまとめている。
2012年3月刊
A5判 180ページ
発 行 : 国際広報部
価 格 : ¥1,500(税・送料込)
ご購入はこちら
中国メディアハンドブック
中国市場に進出している日本企業が企業活動を円滑に行うためには、中国のメディア事情やコミュニケーション活動に関する理解を深めることが重要である。そこで、中国に駐在し、あるいは日本で対中広報に携わる広報担当者向けに、中国メディアの概況や中国のメディアに関する基礎的な知識とデータを提供するハン ドブック2012年版を発行した。
2012年3月刊
A5判 152ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥1,000(税・送料込)
ご購入はこちら
ソーシャルメディア時代の危機管理広報
本書は2005年に発行した『企業・団体の危機管理と広報(改訂版)』を大幅に加筆・修正したものである。
東日本大震災の発生や企業不祥事など、近年、危機管理広報は一段と重要性を増し、注目を浴びている。従来、緊急時には新聞やテレビなど既存メディアへの対応が必要であったが、特に最近は、ツイッターやフェイスブックといったソーシャルメディアの発展が目覚ましく、企業にはこれらへの対応が求められている。
本書では、既存メディアへの対応に加え、ソーシャルメディア時代に心得るべきリスクの未然防止、危機発生時の対応、アフターケア対策の3段階で、広報として対応すべきことを解説。また、5人の専門家がそれぞれの視点から、ソーシャルメディア時代に対応すべきこと、炎上事例などを解説している。
2012年2月刊
A5判 136ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥1,000(税・送料込)
ご購入はこちら
ソーシャルメディア時代の企業広報
ツイッター、ブログ、フェイスブックなどのソーシャルメディアが日本でも急速に普及している中、ソーシャルメディアを活用した顧客の囲い込みやマーケティング活動、学生向けの就職活動を展開する日本企業が増えている。また、ソーシャルメディアを活用した企業広報を実施している企業も目立つようになった。そこで、当センターは、ソーシャルメディアを活用している主要会員企業を中心にヒアリング調査を行い、専門家の意見を加えた小冊子を刊行した。
第一部では、当センターならびに他機関の調査データをもとに、日本におけるソーシャルメディアの実情と企業の対応をまとめている。第二部では、ANA、NEC、富士フイルム、日本アイ・ビー・エム、アサヒビール、日本・コカコーラ、第一生命保険のソーシャルメディアの取り組みについて、事例を紹介している。第三部では、ソーシャルメディアの専門家である雨宮和弘氏へのインタビュー。日本と欧米企業のソーシャルメディアの活用方法の比較や課題、効果測定について言及している。
2009年3月刊
A5判 318ページ
編 者 : 国内広報部
販 売 : 当センターでの販売は行っておりません。
一般書店もしくは、 経団連事業サービスのサイト よりお申し込みください
経営を支える広報戦略 - 広報部長のための戦略と実務
企業を取り巻く経営環境は大きく変化し、社会と企業の接点である広報の果たすべき役割も拡大している。そうした変化に伴い増大する広報活動を経営機能の一環として、いかに戦略的に展開していくか、「広報部長の役割と心構え」「経営者をどのように演出するか」「社内コミュニケーション」「危機管理」など、主要企業広報部長の生の声を満載。
広報部門管理職必読の一冊である本書は、経済広報センター創立30周年記念出版。
pagetop