テーマ：「インターナルコミュニケーションの現在と実際」
講　師：相山 大輔　産業編集センター  はたらくよろこび研究所 本部長

相山氏は、最近はインターナルコミュニケーションの効果が評価され、特にエンゲージメント強化を目的とする企業が増えていると説明した。また、社内報のウェブ化など、従来の手法から脱却する企業が主流になりつつあると解説した。さらに、効果的なコミュニケーションの実現には、業界動向や経営陣・社員の意向を踏まえた部署横断の情報連携体制の構築が重要であること、エンゲージメントスコアやウェブのアクセス数など、目的に応じた指標設定が有用であることを強調した。最後に、インターナルコミュニケーションを見直す時は、アンケートやヒアリングによる自社の現状分析から始めることが有効だと助言した。

テーマ：「メディアビッグバンと動画・ＡＩ時代のメディア」
講　師：佐々木 紀彦  ＰＩＶＯＴ 代表取締役社長／ＣＥＯ

【講演の概要】
メディア業界に2000年以降、「デジタル化」「モバイル・ＳＮＳ化」「動画化」「ＡＩ化」の４つの変化の波が到来。これを受け、企業広報やマーケティングの現場では、まず「動画化」の流れに的確に対応することが、重要課題である。ストリーミングサービスの普及により情報流通の世界の多極化が進む中、YouTubeなどの動画メディアの存在感が急速に高まっている。特にVideo Podcastは、低コストかつ迅速に深い情報発信が可能で、企業が自ら情報を届ける有力な手段として期待される。また、動画は、ストック型コンテンツとして長期間視聴されるほか、人柄や熱量など非言語情報も伝えられ、「自分の言葉」で発信することが信頼醸成につながる。さらに、動画は、購買や採用、投資、転職など視聴者の行動変容を促す力が大きい。今後は、マスメディアとの関係を維持しつつ、自社メディアを活用した動画発信を強化することが重要である。

テーマ：「最近の世界情勢、米中関係の動向と日中関係の展望」

講師：高原 明生 東京女子大学 特別客員教授・東京大学 名誉教授

• 会合報告 （PDFファイル：449.2KB)

第３回テーマ：「新任広報が必ず押さえるべき！デジタル・クライシス最前線と対応の鉄則」
講　師：前薗 利大　シエンプレ　カスタマーサクセス推進課 シニアマネージャー
　　　　　　　　　 デジタル・クライシス総合研究所 主席研究員

第４回テーマ：「文章校正のミス予防セミナー」
講　師：木下 彰二　共同制作社 代表取締役社長

第３回講師の前薗氏は、過去のＳＮＳ炎上事案と比較し、現在は対応の遅れや説明責任の放棄などへの批判が高まりやすいため、透明性の確保が不可欠だと述べた。また、ＳＮＳは同様の意見が優先表示され、特定層の中で話題になる特性があるため、冷静に分析し、関連事象が後から顕在化する可能性にも注意すべきとした。さらに、平時からの準備が最大の防衛策であり、外部の視点を入れたチェック体制の構築が有効だと助言した。最後に、炎上の潮流の変化を把握し、順応する姿勢が必要だとまとめた。
第４回講師の木下氏は、校正には国語力だけでなく、文章を多角的に捉えてミスを防ぐ幅広いスキルや第三者の視点が重要だと述べた。また、校正の基礎知識やデジタルで校正を行う上での留意点を解説した後、情報発信における用字・用語統一表の整備と定期的な見直し、ミスの分析に基づくワークフローの改善が重要だと助言した。さらに、基礎知識の習得と最新情報の収集が校正・校閲力の向上につながるとし、日頃から誤字のパターンを把握しつつ、注意を払う姿勢が求められると締めくくった。

第１回テーマ：「広報の仕事が楽しくなる最初の10歩」
講　師：栗田 朋一　PRacademy 代表取締役

第２回テーマ：「危機管理広報の概要」
講　師：大杉 春子　レイザー 代表取締役
                       　　　　 日本リスクコミュニケーション協会 代表理事

第１回講師の栗田氏は、広報担当者としてスタートラインに立つ前に取り組むべきことを示し、自社とメディアをくまなく把握することの重要性を述べた後、最新の広報トレンドを紹介した。また、自社の歴史や経営トップ、商品などの情報をまとめたファクトブックの有効性を語り、プレスリリース作成の方法やメディアリレーションのポイントを解説した。さらに、広報の評価指標の作成について助言した。最後に、広報活動の最終的なゴールは、社員とその家族を幸せにすることと結論付けた。
第２回講師の大杉氏は、ＳＮＳで拡散されたリスク情報への初動対応の優先順位を示し、リスク顕在化時は部門横断で連携する必要があると述べた。続いて、危機管理広報が求められる背景や、レピュテーションリスクがもたらす損失について説明した。平時の取り組みとしては、議論の場を設けて基本知識を共有し、対応策を事前に整備する重要性を語った。また、有事の際に必要な要素を踏まえつつ、危機発生後のレピュテーション低下を最小限に抑えるための具体的なプロセスを示した。

講　師：アリ・サリバス スクエアウェル・パートナーズ　パートナー
　　　　大谷 みな子      Kekst CNC パートナー兼日本共同代表

• 会合報告 （PDFファイル：480.1KB)