広報実務担当者向け実践フォーラム・交流会
| 第2回「広報実務担当者向け実践フォーラム・交流会」 | |||||||
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| 日時 |
2026年2月17日(火) 13:30~16:30 |
場所 | 経団連会館 | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「共感と信頼を生みファンを増やす!企業価値を高める『戦略的SNS活用』の始め方」 講 師:後藤 真理恵 SNSエキスパート協会 代表理事/コムニコ コーポレートサポート マネージャー |
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後藤氏による講義に加え、架空の新商品を題材としたSNS投稿案作成の個人演習・グループディスカッション、参加者同士のネットワーキングを実施した。 後藤氏は、SNSは企業からユーザーへの一方的な情報発信に留まらず、情報収集やコミュニケーション、情報拡散のような多面的な役割を持つことを示し、ファンを増やし関係性を深める運用が重要であると説明した。 また、SNS活用の基本ステップとして、まず目的や対象(ターゲット・ペルソナ)を明確にすることを強調し、主要なSNSのユーザー属性や特徴を踏まえた媒体選定の考え方を紹介した。さらに、効果測定(KPI)を設定し、投稿内容や運用方法を継続的に改善していくことが成果につながると述べた。 加えて、SNSの投稿では、商品概要やニュースなどの企業情報と、ユーザーとの関係性を深める要素を両立させることが重要であると説明した。関係性を深める要素として「やさしきタイ」(役に立つ、参加型である、親近感がある、共感できる、タイムリーである)を紹介し、これらを複数組み合わせることで、投稿の反応率が高まると語った。 |
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| 第1回「広報実務担当者向け実践フォーラム・交流会」 | |||||||
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| 日時 |
2025年11月19日(水) 13:30~16:30 |
場所 | 経団連会館 | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「プレス(報道)担当者向け広報実務セミナー~リリースの書き方~」 |
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本フォーラムでは、五十嵐氏による講義、シナリオに基づくリリース作成の個人演習やグループディスカッション、参加者同士のネットワーキングを実施。70名が参加した。 講義の中で五十嵐氏は、「広報の仕事に携わる者は、まず“伝わらないことが前提”と考えてほしい」と強調。記者やステークホルダーとの間には意識や理解のギャップが必ず存在するため、その差を埋めるには、粘り強く・分かりやすく・繰り返し伝える姿勢が不可欠だと説明した。 正しく伝わる広報のポイントとして、①誰に(ターゲット)、②何を伝えて(メッセージ)、③どうして欲しいか(リアクション)の3つのキーワードを提示。さらに、リリースには「読まれる」「関心を引く」「参照される」という要素が欠かせないとし、「コンパクトにインパクト」を意識した見出しづくりの重要性を述べた。特に、読み手が瞬時に内容を把握できる12字以内の内容要約型の見出しを推奨した。また五十嵐氏は、広報活動は単なる情報発信ではなく「経営機能の一部」であることを銘記すべきと指摘。リリース発信の際には、メディアに受けそうな表現に偏るのではなく、自社の経営の意思をしっかり反映した広報を行うべきだと語った。 |
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| 第2回「広報実務担当者向け実践フォーラム・交流会」 | |||||||
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| 日時 |
2024年12月6日(金) 13:30~16:30 |
場所 | 経団連会館 | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「読まれる社内報をつくろう! 社内報編集の基礎と実践」 |
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小嶋氏は、社内報はコミュニケーションインフラであるとし、広報担当者が心得るべき文章作成や写真撮影、デザイン・レイアウトのポイントを網羅的に説明した。演習では、二人一組での模擬インタビューと聴取内容の原稿化や、集合写真撮影のグループワークを実施。自由懇談の時間も設けられ、切磋琢磨し広報実践力の向上を目指す参加者の間で情報交換、ネットワークづくりが進められた。広報実務担当者を中心に92名が参加。 |
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| 第1回「広報実務担当者向け実践フォーラム・交流会」 | |||||||
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| 日時 |
2024年10月21日(月) 13:30~16:30 |
場所 | 経団連会館 | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「プレス(報道)担当者向け広報実務セミナー~リリースの書き方~」 |
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五十嵐氏は、プレスリリースとはメディアに記事を書いてもらうための資料であり、情報の最上流となるため、誰が読んでも同じ意味に理解できる明確な文章であることが必須と説明した。その後、記事につながるリリースの条件として、簡潔にまとまっていることや信頼できる情報が十分に網羅されていること、コンパクトかつインパクトのある見出しが付いていることなどを挙げた。演習では、某企業がスタートアップ企業を買収し新規事業を立ち上げる想定で、リリースの見出しとリードを作成するグループワークを行った。参加者は84名。 |
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| 第2回「広報実務担当者向け実践フォーラム・交流会」 | |||||||
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| 日時 |
2024年2月9日(金) 13:30~16:30 |
場所 | 経団連会館 | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「今求められる三位一体の社内広報について」 |
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豊田氏は、冒頭でコロナ禍を通じて在宅勤務が定着し、社員同士のつながりが希薄になったため、社内コミュニケーションの重要性が高まっていると説明した。その後、社内広報におけるポイントとして、「コミュニケーションを成立させるものは受け手」という前提に立ち、受け手が理解できる言葉や表現を使うことや、社員が自己投影できるストーリーを伝え、理解から共感を生むことが重要だと強調した。演習では、「メディア」「オフィス」「イベント」を掛け合わせ、社員同士の協働を促す社内広報を企画するグループワークを行った。参加者は58名。 |
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| 第1回「広報実務担当者向け実践フォーラム・交流会」 | |||||||
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| 日時 |
2023年10月2日(月) 13:30~16:30 |
場所 | 経団連会館 | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「プレス(報道)担当者向け広報実務セミナー~リリースの書き方~」 |
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五十嵐氏は、プレスリリースとはメディアに記事を書いてもらうための資料であり、情報の最上流となるため、誰が読んでも同じ意味に理解するような明確な文章が求められると説明した。その後、記者に採用されるリリースの条件として、簡潔にまとまっていることや信頼できる情報が十分に網羅されていること、コンパクトかつインパクトのある見出しが付いていることなどを挙げた。演習では、ある企業がスタートアップ企業を買収し新規事業を立ち上げる事例をもとに、リリースの見出しとリードを作成するグループワークを行った。参加者は106名。 |
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| 【オンライン】第2回「広報実務担当者向け実践フォーラム」(オンデマンド配信) | |||||||
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| 日時 |
2023年3月14日(火) ~2023年3月29日(水) |
場所 | オンライン(オンデマンド配信) | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「企業広報HPの活用と分析について」 講 師:プラップジャパン |
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冒頭、企業が広報活動においてホームページ(HP)を活用する意義や、コーポレートサイトの一般的な構造、コンテンツ制作時の留意点などの基本事項について説明があった。次に、制作したHPに関する分析の重要性や具体的な分析方法について解説した。また代表的な分析ツールの一つであるGoogleアナリティクス4(GA4)の基本的な使用方法にも触れた。本講演会はオンデマンド形式で開催し、視聴申込者は261名。 |
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| 【オンライン】第1回「広報実務担当者向け実践フォーラム」 | |||||||
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| 日時 |
2022年10月20日(木) 14:00~17:00 |
場所 | オンライン(Zoom) | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
テーマ:「プレスリリース作成セミナー」 |
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冒頭、平常時及び緊急時における広報部門の役割を説明の上、プレスリリースに求められる要件や、必要となる場面などの概要について説明した。その後、記者の目に留まりやすいプレスリリースの内容や書き方について、具体例を交えつつ詳説した。また、視聴者参加形式で、実際のプレスリリース作成に関する演習も随所で実施した。本セミナーはオンライン形式で開催し、視聴申込者は153名。 |
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| 【オンライン】第1回・第2回「広報実務担当者向け実践フォーラム」 | |||||||
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| 日時 |
2022年1月13日(木) ~2022年2月4日(金) |
場所 | オンライン(オンデマンド配信) | ||||
| 対象 | 広報担当者(会員企業・団体限定) | ||||||
第1回テーマ:「ベストセラー『新リリース道場』で学ぶリリースの書き方」 第2回テーマ:「企業の動画制作・活用におけるポイントと留意点」 |
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第1回講師の井上氏は、「プレスリリースとは、『メディア向けビジネスレター』と定義できる」とし、「プレスリリースの役割・基本ルール」「基本書式」「記載するべきコンテンツ」 などに詳しく触れながら、メディア採用の確度を上げるリリースの書き方について分かりやすく解説した。 第2回講師のブレッドスミス氏は、動画を制作する目的について言及し、「動画内の情報がターゲットに適切に伝わっているか」「視聴が続くテンポの良い編集になっているか」「有益な情報を提供しているか」「自社の価値や『らしさ』を反映しているか」など、企画と制作における留意点について昨今の動画利用状況を踏まえての見解を述べた。 視聴申込者は306名。 |
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