経済広報センター（会長：中西宏明）は、2019年７～８月、全国の「ｅネット社会広聴会員」（2,841人）に「高齢期の暮らしに関する意識・実態調査」を実施しました。団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年、75歳以上の高齢者の割合は全人口の18.1％、65歳以上の高齢者の割合は30.3％と予想されています。「高齢者」の定義は、一般的に「65歳以上」とされてきましたが、現代では心身共に元気な人が多く、この定義を見直す動きもあります。「人生100年時代」に高齢者から若者まで、全ての人が元気に活躍し続けられる社会や安心して暮らすためにどうすればよいか、一人ひとりが、考えておくべき大切なテーマです。

　そこで、高齢期の暮らし方や高齢期に向けての備え、健康維持増進や疾病予防への取り組みについて調査し、その結果を取りまとめました。

【調査結果（要点）】

 　なお、調査対象は、全国3,455人の「社会広聴会員」の中で、インターネットで回答可能なeネット社会広聴会員（2,841人）が対象。有効回答数は1,536人（有効回答率：54.1％）、調査期間は、2019年７月25日～８月５日。