シンポジウム

開催実績


講演会・シンポジウムほか

企業広報講演会「変化するこれからの企業広報10のヒント」
日時 2017年11月 9日(木) 14:00~15:30 場所 KDDIホール
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「変化するこれからの企業広報10のヒント~企業広報の最先端動向を知り、自社のこれからの

     広報戦略に活かす!」

講 師:雨宮 和弘 クロスメディア・コミュニケーションズ 代表取締役

11月9日、都内で企業広報講演会を開催した。講師はクロスメディア・コミュニケーションズ株式会社代表取締役の雨宮和弘氏。テーマは、「変化するこれからの企業広報10のヒント」。

雨宮氏は、ネットメディアの発展やグローバリズム、働き方の多様性など、様々な社会変化が企業広報活動に及ぼす影響を10項目に分けて語った。

今の時代では、日本企業に多く見られるタテ割り型の組織ではなく、組織間に横串を刺すことが必要であり、広報部門はその役割を担うべく、今までのメディアリレーション中心の活動よりも、インターナルコミュニケーションや社内調整、社会との関係構築を中心とした活動に移行していくことが大切であると説明した。参加者は78名。

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企業広報講演会「米国企業の広報最新事情」
日時 2017年10月 6日(金) 14:00~16:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「米国企業の広報最新事情」

講 師:リチャード・エデルマン エデルマン最高経営責任者

エデルマン氏は、信頼度指標“トラスト・バロメーター”による調査結果に基づき、各国において組織に対する信頼度が減少していると指摘。そのような中、広報担当者は、①情報の事実確認②法の遵守③透明性の推進と見える化④社会への奉仕という4つの原則を徹底する重要性を語った。また、今後の広報活動として、①オウンドメディアからの積極的な発信②企業と顧客との交流サイト③ワントゥーワン(One-to-One)の情報発信④社員への自由度の積極的な付与の4つのポイントを挙げた。

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企業広報講演会「NEWS23ができるまで」
日時 2017年 9月 8日(金) 14:00~15:30 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

講 師:「NEWS23」キャスター 星 浩 氏

星氏は、「ニュース23」の特集企画を紹介。続いて新聞記者とテレビのキャスター双方の経験を踏まえ新聞とテレビ報道の違いを語った。そして、キャスターをしながらご自身の関心事である、今後の政治の行方について解説した。「様々なニュースが日々起きている中で、その背景や今後の影響などについて深く切り込んでいき、また賛否両方の意見を扱いたい。そのためには、広報部の皆様のご協力が不可欠である」と講演を締めくくった。参加者は110名。

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企業広報講演会「世界情勢の変革期におけるコーポレート・コミュニケーションのあり方」
日時 2017年 5月15日(月) 15:00~17:00 場所 大手町サンケイプラザ
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「世界情勢の変革期におけるコーポレート・コミュニケーションのあり方」

講 師:ジャック・レスリー ウェーバー・シャンドウィック会長

ジャック・レスリー氏は、IT化、ナショナリズムやポピュリズムの台頭、メディアへの信頼危機といった世界的な変革期に、企業や経営トップが、いかに発言していけばいいのかについて自身の考えを述べた。また、今後、日本企業がグローバル市場において生き残るには、新しいテクノロジーを早期に採用する気概が必要で、さらにエンゲージメント型というSNSなどの双方向のコミュニケーションスタイルに、適用できるかどうかが重要であると説明した。参加者は42名。

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シンポジウム「在東南アジア日系企業の課題:積極的なメディアリレーションズと現地企業との戦略的連携」
日時 2017年 3月22日(水) 09:45~12:00 場所 経団連会館
対象 会員企業・団体

講 演:「在東南アジア日系企業のステークホルダーマネージメントー他の主要国企業との違い」

講 師:シェイター・タードプライサン マッキンゼー&カンパニーバンコク支社長 

    小田原 浩 マッキンゼー&カンパニー東京支社パートナー

    クーン・ティー・タン マッキンゼー&カンパニー ジャカルタ支社パートナー

パネルディスカッション:「積極的なメディアリレーションと現地企業との戦略的連携」

パネリスト:森下 善雄 三菱東京UFJ銀行国際業務部部長

      ウォルター・シム ストレーツタイムズ日本特派員

      安藤 俊英 外務省広報文化外交戦略課長

      シェイター・タードプライサン マッキンゼー&カンパニーバンコク支社長

      クーン・ティー・タン マッキンゼー&カンパニー ジャカルタ支社パートナー

モデレーター:ラリー・グリーンウッド 元米国APEC大使・バウアーグループアジア(BGA)上級顧問

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ランダーズ ウォール・ストリート・ジャーナル紙東京支局長との懇談会
日時 2017年 3月22日(水) 08:00~09:15 場所 経団連会館
対象 会員企業・団体

日時 3月22日(水)午前8時~9時15分
来賓 ウォール・ストリート・ジャーナル ピーター・ランダーズ東京支局長

経済広報センターはわが国経済界と主要国メディアとの関係強化に向けた活動の一環として、有力外国ジャーナリストとの意見交換を継続的に実施していくこととした。その第1回会合として、米ウォール・ストリート・ジャーナルのピーター・ランダーズ東京支局長を招いた懇談会を開催した。ランダース氏からは、トランプ政権を巡る米国内の政治・社会状況等につき説明があり、その後、活発な意見交換が行われた。

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企業広報講演会「Twitterと企業広報」
日時 2016年 6月14日(火) 13:30~15:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

講 師:西窪 恭未子 Twitter Japan グローバルビジネスマーケティングシニアマーケティングマネージャー

西窪氏は、「Twitter Japanの月間アクティブユーザーは3500万人(2015年12月)に達し、日本語のツイート量は世界トップクラスである」とツイッターの現状を示した。また、ツイッターの特長は、「『今がわかる』、『開かれている』、『会話が生まれる』、『拡散される』である。オンライン上の他のメディアでも取り上げられ、さらにテレビや新聞で話題になるなど、最終的に多くの人に拡散されるパブリシティ効果を秘めている」と述べた。
企業のツイッターの活用法としては「日本一のクチコミ情報のプラットフォームとしての利用がある。また、ツイートを増やすには、キャンペーンなどの他に、企業が誠実なツイートをすることでフォロワーが増え、誠実な対応によりコミュニケーションを深めることで良好な関係を築くことも重要である。さらに分析機能を利用することで企業広報・PRのツイッター活用方針を検討する材料を得ることができる」と語った。

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企業広報講演会 「LINEの現状と企業広報・PR活動におけるLINEの活用について 」
日時 2016年 4月20日(水) 13:30~15:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

講 師:田端 信太郎 LINE 上級執行役員法人ビジネス担当

田端氏は、「30代以下ではメディア接触時間全体の3分の1以上をスマートフォンが占め、主なコンテンツは、LINEやフェイスブックやツイッターである」とメディアの現状を示した。このような状況の中で、LINEについて「幅広くあまねくいろいろな人に発信できる手段であり、携帯電話会社や端末にとらわれないアプリケーションである。また一般の人が自分の友人、知人、家族で、安全に意見交換ができる場を提供している」と述べた。今後の展開として「個人間でのLINEは十分に普及した。今後は、企業と消費者を繋ぐ情報インフラビジネスに成長させたい。LINEニュースや動画に注力し、従来のメディアによる広報や広告とは異なった手法で、企業に使ってもらえるサービスを幅広く進めていく」と語った。参加者は54名。

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企業広報講演会「ソーシャルメディア時代のパブリシティとその効果について」
日時 2016年 4月12日(火) 14:00~16:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

講 師:細川 一成 電通パブリックリレーションズ コーポレートコミュニケーション戦略部 シニア・コンサルタント
    橋本 良輔 電通パブリックリレーションズ 情報流通デザイン部 シニア・コンサルタント

細川氏は、ソーシャルメディアの本格的普及により、情報の流通構造が複雑化し、広報担当者は情報流通構造を踏まえ、今後、「情報流通経路設計」と「流通経路に応じたコンテンツ設計」が求められ、SNSでどのような情報が求められているかを常にウォッチし、それに響くコンテンツを盛り込むことが重要だと話した。また、橋本氏は、オウンドメディア構築の重要性を説明し、生活者がどれだけ自社のサイトに時間を費やしてくれるかを考え、「生活者に寄り添うコンテンツ」を中心に考え、随時、その効果測定を行っていく必要があると説明した。参加者は68名。

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講演会「対外M&A成功のために:グローバル広報の課題」
日時 2016年 3月 2日(水) 14:00~15:30 場所 経団連会館
対象 会員企業・団体

講演者:土屋 大輔  ブランズウィック社(ロンドン)  ダイレクター
            アントニオ・オルトラニ  ブランズウィック社(ニューヨーク) ダイレクター

近年、急拡大している対外M&Aが成功を収めるには、様々なステークホルダーの特性に合わせた戦略的なコミュニケーションが不可欠となる。そこで、M&Aに関する広報活動に詳しい国際広報コンサルティング会社ブランズウィックの土屋大輔氏、アントニオ・オルトラニ氏両ダイレクターによる、対外M&A成功のための広報活動の課題をテーマとする講演会を開催した。
土屋氏は、M&Aの発表は企業戦略の認知度を高めて次のビジネスにつなげる絶好の機会であるとし、全ての関係者に響く一貫したコアストーリーを構築した上で、メディア、投資家、従業員等の関係者毎に、個々の関心に沿ったコミュニケーションプランを作成、実施することが必要となると述べた。発表に際しては、ビジュアル・コンテンツの活用、専用ウェブサイトの構築等も重要とした。オルトラニ氏は、発表後は、オンライン上の反応や、その発信源の主要プレーヤーを分析し、必要なメッセージの修正を行うなど、ソーシャルメディアの活用が最近のM&Aでは重要になってきていると述べた。参加者は70名。

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企業広報講演会「企業の危機管理~初動対応の重要性と広報部門への期待~」
日時 2015年12月 8日(火) 10:00~12:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

講 師:結城 大輔 のぞみ総合法律事務所 弁護士・ニューヨーク州弁護士
    森 健 危機管理実務コンサルタント/リーガル・リスクマネジメント研究機構 代表理事

講演では、企業危機管理の盲点として、対策や準備が忘れがちとなる、幹部社員や従業員が突然逮捕されるケース、また地震、噴火などの自然災害やテロといった外部要因により危機が発生するケースの2点について企業や広報部門の持つべき心構えや対処法などを解説した。最高の危機管理とは「危機発生を未然に防ぐ」ことであり、社内コミュニケーションの活性化を進めることで、自浄能力が高く、部門間で円滑に連携できる組織をつくることができ、危機管理能力の強化に大きく寄与すると述べた。参加者は67名。

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勉強会「中国メディアの現状」
日時 2015年12月 4日(金) 17:00~18:00 場所 経団連会館
対象 会員企業・団体

テーマ:「中国メディアの現状」

講 師:渡邉 浩平 北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院 教授/東アジアメディア研究センター・センター長

渡邉浩平教授は、中華人民共和国建国から現在にいたる時代の中で、中国メディアは、改革開放・市場経済化に伴う都市報とグループ化、衛星テレビの全国展開、SNSの急速な発展など、中国の発展の中で、大きなターニングポイントがあると指摘した。その中でも、SNS発展に伴い、胡錦涛政権化事故報道と習近平政権下の事故報道を例題に、現在の中国メディア環境を冷静に見極める術を示唆した。

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企業広報講演会「技術を子どもたちにどう説明するか」
日時 2015年12月 2日(水) 13:00~14:30 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

講 師:小森 栄治 日本理科教育支援センター 代表

小森氏は、小学校高学年を対象とした、手回し発電機を使ったハイブリッド自動車の原理を学ぶ授業や、戸田建設が五島列島に建設した浮体式洋上風力発電施設の仕組みを、水に浮かぶ洋上風力発電模型を使い、子どもにも分かりやすい形で、なぜ浮かぶのかを実験をしながら説明した。企業が行う出前授業では、「対象学年の学習内容との関連を調べる」、「子どもたちに参加させる」、「学校の先生自身が授業できるよう支援する」などのポイントを押さえることで、子どもたちがより興味を持ち、理科に親しみを持ってくれると訴えた。参加者は54名。

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企業広報講演会「危機管理の死角 狙われる企業、安全な企業」
日時 2015年11月11日(水) 13:00~14:30 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「危機管理の死角 狙われる企業、安全な企業」
講 師:小川 和久 静岡県立大学特任教授 特定非営利活動法人・国際変変動研究所理事長 軍事アナリスト

小川氏は、「最近では、日本でも危機発生時の対応マニュアルなどを策定する企業が増えてきているが、十分なセキュリティレベルに達している企業がほとんどないのが実情である。セキュリティテストが形式的であったり、マニュアル実行者のスキルや意識が低く、形だけの対応マニュアルになってしまっていたりする例が多い」と指摘。その上で「海外へ進出する企業が増えているが、海外でのテロや自然災害などの危機発生時に対応したマニュアルが必要であり、それらを整備した上で定期的な演習を行い、危機発生時に対応するシステムの完成度を上げていく必要がある」と訴えた。参加者は51名。

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企業広報講演会「グローバルCCO(チーフ・コミュニケーション・オフィサー)の条件とは」
日時 2015年 9月17日(木) 09:30~11:00 場所 大手町サンケイプラザ
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

講 師:ゲーリー・シェファー アーサーペイジ協会 理事長(ゼネラル・エレクトリック CCO)
    ロジャー・ボルトン アーサーペイジ協会 専務理事

米国のアーサーペイジ協会(Arthur W. Page Society)は、CCOの企業におけるリーダーとしての役割を強化するための会員制組織で、グローバル企業、NPO、政府機関の広報担当役員などで構成されている。
ボルトン氏は広報担当役員が持つべき心構えや同協会の考える広報モデル等について、シェフェー氏はゼネラルエレクトリック社CCOとしての経験を踏まえたグローバルな広報活動におけるポイント等について、最新の調査結果などを交え講演した。

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企業広報講演会「危機管理力調査2015~企業の成長を後押しする危機管理に向けて~」
日時 2015年 7月27日(月) 14:00~15:30 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「危機管理力調査2015~企業の成長を後押しする危機管理に向けて~」
講 師:
 阪井 完二 電通パブリックリレーションズ コミュニケーションデザイン局次長兼コーポレートコミュニケーション戦略室室長
        企業広報戦略研究所 副所長
 青木 浩一 電通パブリックリレーションズ コミュニケーションデザイン局リスク・マネジメント部部長
       企業広報戦略研究所 上席研究員

電通パブリックリレーションズの研究組織である「企業広報戦略研究所」の阪井完二副所長と青木浩一上席研究員を講師に迎え、「危機管理力調査2015~企業の成長を後押しする危機管理に向けて~」をテーマに企業広報講演会を開催した。
同研究所が実施した企業の「危機管理力」調査に基づき、各企業の広報力を5つの視点で分析した「危機管理ペンタゴンモデル分析」を配布したうえで、各業界の危機管理の予見力を一覧とし、危機予見力の強化が課題であると述べた。また、青木氏は「危機管理力」不足が組織の存続・成長を脅かす時代となってきたと話し、緊急記者会見時の留意事項や基本心得を、具体例を交えながら説明した。参加者は56名。

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企業広報講演会「『ワールドビジネスサテライト(WBS)』の作り方」
日時 2015年 4月28日(火) 14:30~16:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「『ワールドビジネスサテライト(WBS)』の作り方」
講 師:名倉 幸治 テレビ東京 報道局経済部長兼WBSプロデューサー
     相内 優香 テレビ東京 アナウンサー

人気経済ニュース番組『WBS』の制作スケジュール、制作体制などに加え、「取り上げたくなるニュース」「頼りたくなる広報担当者」「選ばれるニュースリリース」といった企業広報担当者の関心事についてトークショー形式で進行した。予想を遥かに超える時間と苦労が隠れている取材現場のリアルなエピソードも紹介され、出席者にとって有益な示唆があった。
会場にはテレビ東京のキャラクターの「ナナナ」も応援に駆けつけた。出席者は約100名。

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企業広報講演会「子どもをひき付ける授業づくり・教材づくり」
日時 2015年 3月10日(火) 10:30~12:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「子どもをひき付ける授業づくり・教材づくり」
講 師:谷 和樹 玉川大学教職大学院 教授

広報・CSR活動の一つとして定着した「出前授業」だが、実行に当たる担当者の悩みは多い。玉川大学教職大学院の谷和樹教授を迎え、企業広報講演会「子どもをひき付ける授業づくり・教材づくり」を開催した。同氏は実演も盛り込みながら出前授業・教材のポイントや授業の原則、教師のベーシックスキルなどを解説した。参加者は約60名。

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企業広報講演会「経営者の言葉の原点 発想と視点」
日時 2015年 2月10日(火) 10:00~11:30 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「経営者の言葉の原点 発想と視点」
講 師:コミュニケーション・コンサルタント 川村 秀樹氏

グローバル化やインターネットの普及といった経済・社会情勢の変化の中で、企業経営者がステークホルダーに「何をどのように語るのか」も変化しているという観点から、経営者の発想と視点、事業環境、法規制、通信技術などの変化、コミュニケーション上の課題、そして「何を語るべきか」「どのように語るべきか」について講演いただいた。トップの記者会見のサポートや取材陪席に当たる広報実務者にとって、有益な示唆があった。出席者は約50名。

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「『パブリック・ディプロマシー』日本の対外発信と企業活動」シンポジウム
日時 2014年12月10日(水) 14:00~16:00 場所 TKP大手町カンファレンスセンター
対象 会員企業・団体

(1)基調講演
  金子 将史 PHP総研 国際戦略研究センター長・主席研究員 
   「パブリック・ディプロマシーの現状と課題」
(2)パネリスト プレゼンテーション
   新居 雄介 外務省 大臣官房広報文化外交戦略課 課長
   大出 隆  日立製作所 渉外本部本部長付
   山下 修作 日本プロサッカーリーグ(Jリーグ) アジア室 プロジェクトリーダー
(3)ディスカッション:モデレーター:金子 将史氏

パブリック・ディプロマシー(PD)の現状と企業の役割・オポチュニティに関する標記シンポジウムを開催した。
政策シンクタンクPHP総研の金子将史国際戦略研究センター長によるPDの現状と課題に関する基調講演の後、外務省の新居雄介広報文化外交戦略課長から日本イメージの現状、戦略的対外発信と企業への期待、日立製作所の大出隆渉外本部本部長付から同社の文化交流活動、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)の山下修作アジア室プロジェクトリーダーから同社のアジア展開と企業のオポチュニティを、それぞれ説明した。金子氏をモデレーターとしたディスカッションでは、政府/企業への期待や日本語教育普及、アフリカでのPD等について議論した。出席者は約80名。

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企業広報講演会「『ガイアの夜明け』の作り方」
日時 2014年10月 1日(水) 14:00~15:30 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

テーマ:「『ガイアの夜明け』の作り方」
講 師:野口 雄史 テレビ東京 報道局報道番組センターチーフプロデューサー
    塩田 真弓 テレビ東京 アナウンサー

経済ドキュメンタリー番組「ガイアの夜明け」開始の狙いや、その制作体制、取材対象の選び方、企画の発想の仕方、繰り返し放送してきたテーマ、企業のプレスリリースに期待することなどについて、塩田アナウンサーの質問に野口チーフ・プロデューサーが答えるトークショー形式で進行した。同番組への登場を希望する企業の広報担当者にとって必要な考え方、アプローチ方法などについても有益な示唆があった。

会場にはテレビ東京のキャラクターの「ナナナ」も応援に駆けつけた。出席者は約100名。

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海外広報シンポジウム「ASEANにおける社会広報活動のあり方~ASEANジャーナリストから見た日本企業の広報活動の課題~」
日時 2014年 7月14日(月) 14:30~17:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者(会員企業・団体限定)

プログラム:
 (1)背景事情説明
    ロス・ローブリー(Ross Rowbury) エデルマン・ジャパン 代表取締役社長 
   「日系企業の海外メディアでの取り上げられ方などの現状について」
 (2)講 演
  ・フィオナ・チャン(Fiona Chan) ストレイツ・タイムズ紙 上級経済記者(東京特派員)
  ・ヴ・ハ・フン(Vu Ha Phuong)  ベトナム・ニュース紙 ビジネス上級記者
  ・バンコク・ポスト紙 記者(調整中)
(3)パネル討論会、質疑応答
 モデレーター:ロス・ローブリー(Ross Rowbury) エデルマン・ジャパン 代表取締役社長

WEB会議システムを利用し、経団連会館とベトナム、タイを中継でつないで標記シンポジウムを開催した。まずストレイツ・タイムズ紙フィオナ・チャン上級経済記者(東京特派員)が東京の会場から、次にバンコク・ポスト紙ウメシュ・パンディーアジア担当エディターがバンコクから、最後にベトナム・ニュース紙ヴ・ハ・フンビジネス上級記者がハノイから、それぞれの国のメディアの特徴や広報のあり方などについて講演を行った。続いてエデルマン・ジャパンロス・ローブリー代表取締役社長をモデレーターに迎え、パネル討論会を行った。参加者は約70名。

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講演会「炎上時代のソーシャルメディア危機管理2014~今すぐとるべき3つの予防策~」
日時 2014年 6月 9日(月) 10:00~12:00 場所 経団連会館
対象 広報担当者
(会員企業・団体限定)

講 師:別井 孝士 プラップジャパン 戦略企画部DI事業推進グループ プロデューサー

別井氏は、昨今、影響力を増すツイッターやフェイスブックなどのソーシャルメディアに関わる企業の新たな危機に必要な対応等について、最新事例を交えながら講演した。「炎上」とは何か(炎上の定義、メディア変化)、ソーシャルメディア危機分類(ソーシャルメディアの特徴、ソーシャルメディア危機のパターン)、ソーシャルメディア危機の予防策(把握する、整える、備える)について解説し、ソーシャルメディアの現状分析や対応体制構築、炎上対策トレーニングなど、広報担当者にとって必要な考え方、行動について示唆した。参加者は71名。

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