《 会員企業・団体限定販売 》

主要企業へのアンケート調査を通じて、広報の組織や人材について48社の実例を取りまとめた。
広報部門の基本方針や広報組織の変化、グローバル広報の推進体制、人員構成や人材育成方針に加え、レポーティングライン、インターナルコミュニケーション、ソーシャルメディアへの取り組みといった近年重要性が増している広報テーマに関する具体的な取り組みも掲載している。

《 会員企業・団体限定販売 》

2017年９月～11月に実施した「第13回企業の広報活動に関する意識実態調査」（1980年より３年ごとに実施しているアンケート調査）の結果をまとめた報告書。概要を記した「要約」のほか、個々のテーマについて詳細なデータを掲載。

経済広報センター、経団連の主要会員企業の広報担当責任者を対象に、震災後１年間を振り返り、各企業の危機管理体制の変化と震災後の広報対応を調査し、その結果を取りまとめた。

経済広報センターの主要会員企業の広報担当責任者を対象に、企業がＳＮＳ、ブログ、ツイッターなどのソーシャルメディアを活用し、どのように広報活動を展開しているかなどについて、調査を行った。

中国は、近年の急速な経済成長によって、「世界の工場」から「世界の市場」へと大きく変貌を遂げており、グローバルに事業展開している企業にとって、中国 市場は、米国、欧州と並ぶ重要な一極となりつつある。このような状況の中で、日本企業は中国におけるコミュニケーション活動をますます重視する傾向にあ る。
経済広報センターでは、中国に進出している企業が中国におけるコミュニケーション活動を行う際、本社と現地がどのような役割分担をし、何を課題と捉え、 実際いかに活動しているかなどについて、調査を行った。