出版・刊行物

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2021 年12月刊
A5判 72ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)

※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。

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ニューノーマル時代の企業広報

《 会員企業・団体限定販売 》

2019年から世界中で猛威を振るい始めた新型コロナウイルス感染症は、グロ
ーバルなヒト、モノ、カネの動きを停滞させ、企業活動そのもの、そしてステークホルダーとの関係やコミュニケーション、従業員の働き方などに大きな影響を与えた。一方、SNSや社会のデジタル化はコロナ以前から普及拡大していたが、コロナ感染拡大の影響を受け、その普及が一気に加速したといえる。このような状況下で、企業はどのように社会とコミュニケーションを取っていくのかが重要な課題となり、各社が知恵を絞り、ニューノーマル時代の広報活動を模索し始めている。その変化の様子や今後の広報活動の展望など、各社の取り組みを聞いた。
本書では、日本航空、花王、キリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、NEC、オリックス、日立製作所、明治安田生命保険、りそなホールディングス、三井物産の10社の広報部門の事例をまとめ、掲載している。

2021 年3月刊
A5判 56ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)

※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。

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サステナブル経営と広報

《 会員企業・団体限定販売 》

世界全体で気候変動や貧困・格差、人口増加など様々な社会課題が山積する中、2015年9月に国連がSDGs(持続可能な開発目標)を採択するなど、世界中で持続可能な社会の実現に向けた動きが加速している。
SDGsは、「誰一人取り残さない(leave no one behind)」持続可能でより良い社会の実現に向けて、全ての国が取り組むべき目標であるとし、これらの目標達成には企業や地方自治体をはじめ、一人ひとりの行動が求められている。
このような世界の潮流を受け、日本企業においてもサステナビリティの視点を取り入れた経営(=サステナブル経営)への関心が高まっている。
本書では、社会課題やSDGs、ESG(環境・社会・ガバナンス)に取り組む経営と、それを消費者や投資家など様々なステークホルダーとどのようにコミュニケーションを図るかという広報活動をテーマとしている。
第1部ではサステナブル経営の重要性や企業価値を高めていく広報の役割についての有識者対談について、第2部ではオムロン、日本電気、住友化学、クボタ、コニカミノルタ、パナソニック、サントリーホールディングスなど企業7社への取材によるサステナブル経営に取り組む事例をまとめ、掲載している。

2020年9月刊
A5判 196ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥2,200(税込・送料別)

※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。

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ウィズコロナ、自然災害と危機管理広報

《 会員企業・団体限定販売 》

本書は、経済広報センターの危機管理広報に関する小冊子第5弾。
今回は、新型コロナウイルス感染症拡大といったパンデミックや地震、風水害、火山の噴火などの自然災害に、広報部門としてどのように対応したらいいのかという危機管理広報をテーマとしている。
「新型コロナウイルス感染症と企業の広報対応」「地震、台風、噴火。津波など自然災害に対する企業の危機対応」などをテーマに、広報・危機管理の専門家やコンサルタント、弁護士、大学教授といった多彩な筆者がそれぞれの専門の立場から、パンデミックと自然災害に対する考え方や具体的ノウハウを執筆している。

2012年3月刊
A5判 180ページ
発 行 : 国際広報部
価 格 : ¥1,500(税・送料込)
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中国メディアハンドブック
中国市場に進出している日本企業が企業活動を円滑に行うためには、中国のメディア事情やコミュニケーション活動に関する理解を深めることが重要である。そこで、中国に駐在し、あるいは日本で対中広報に携わる広報担当者向けに、中国メディアの概況や中国のメディアに関する基礎的な知識とデータを提供するハン ドブック2012年版を発行した。
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