《 会員企業・団体限定販売 》

経営トップには、どのようなコミュニケーションが求められているのか。
　本書は、経営トップの広報・コミュニケーションに的を当て、月刊『経済広報』に掲載された８人の経営者のインタビューを掲載している。
　経済広報センターは、「企業広報賞」として毎年、優れた企業広報を実践している企業や経営者を表彰しており、過去に企業広報大賞を受賞された企業や企業広報経営者賞を受賞された経営者から、広報観やステークホルダーとのコミュニケーションなどについて語ってもらった。
　また、広報部長を経験された経営トップから、広報に関連してトップとして心がけていることなどを聞いている。

《 会員企業・団体限定販売 》

ステークホルダーとのコミュニケーションツールの一つとして、ＳＮＳを活用する企業が増えている。活用の目的は、企業認知度やブランド、企業イメージの向上、サステナビリティ・ＳＤＧs・ＥＳＧに関する取り組みの紹介など多岐にわたる。その一方で、炎上リスクやチェック体制の整備といった危機管理の観点や、他のメディアとの連携、効果測定、ステークホルダーとの双方向コミュニケーションなどの課題が指摘されている。
　そのような中、本書の第一部では、ＳＮＳを活用したコーポレートコミュニケーションに関する有識者の意見を掲載。危機管理の観点やソーシャルメディアの今後、企業広報の観点からまとめられている。
　第二部では、ＡＮＡホールディングス、東京ガス、伊藤忠商事、カルビー、日本マクドナルド各社の取り組みを掲載している。

《 会員企業・団体限定販売 》

近年、「パーパス経営」が重視され、それに伴い、広報部門でもパーパスを社員に浸透させるコミュニケーションが求められている。
　そのような中、本書の第一部では、パーパス経営とコミュニケーションに関する有識者の意見を掲載。「パーパス経営をブームで終わらせないために」「パーパス経営を根付かせるのに不可欠な経営陣の信念と努力」「パーパスの具現化と今後求められるブランディング戦略」「パーパスの浸透方法」「パーパス浸透の留意点」「『パーパス』のウォッシュ化に対する危機感」などについて指摘してもらった。
　第二部では、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、住友生命保険、味の素、ライオン各社の取り組みを掲載している。

《 会員企業・団体限定販売 》

経済広報センターが、2021年10月にまとめた『第14回 企業の広報活動に関する意識実態調査』によると、67％の主要会員企業が、海外に広報活動が必要な会社があると答え、2014年の55％に比べて、グローバル広報を実施している企業が増加傾向にある。グローバル広報に関心が高まっていると言える。
本書は、こうした調査結果を踏まえ、本社と海外現地の役割分担やグローバル広報についての基本的考え方・スタンス、グローバル広報人材の育成、ＰＲ会社の活用方法など、企業のグローバル広報の関心事項について、オムロン、野村ホールディングス、ＮＥＣ、アサヒグループホールディングスの４社の取り組み事例と、中国と欧米の対応についてＰＲ会社に聞いた内容を掲載している。