2024年5月刊
A5判 72ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)
※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。
《 会員企業・団体限定販売 》
経営トップには、どのようなコミュニケーションが求められているのか。
本書は、経営トップの広報・コミュニケーションに的を当て、月刊『経済広報』に掲載された8人の経営者のインタビューを掲載している。
経済広報センターは、「企業広報賞」として毎年、優れた企業広報を実践している企業や経営者を表彰しており、過去に企業広報大賞を受賞された企業や企業広報経営者賞を受賞された経営者から、広報観やステークホルダーとのコミュニケーションなどについて語ってもらった。
また、広報部長を経験された経営トップから、広報に関連してトップとして心がけていることなどを聞いている。
2023 年12月刊
A5判 72ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)
※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。
《 会員企業・団体限定販売 》
ステークホルダーとのコミュニケーションツールの一つとして、SNSを活用する企業が増えている。活用の目的は、企業認知度やブランド、企業イメージの向上、サステナビリティ・SDGs・ESGに関する取り組みの紹介など多岐にわたる。その一方で、炎上リスクやチェック体制の整備といった危機管理の観点や、他のメディアとの連携、効果測定、ステークホルダーとの双方向コミュニケーションなどの課題が指摘されている。
そのような中、本書の第一部では、SNSを活用したコーポレートコミュニケーションに関する有識者の意見を掲載。危機管理の観点やソーシャルメディアの今後、企業広報の観点からまとめられている。
第二部では、ANAホールディングス、東京ガス、伊藤忠商事、カルビー、日本マクドナルド各社の取り組みを掲載している。
2023 年7月刊
A5判 68ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)
※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。
《 会員企業・団体限定販売 》
近年、「パーパス経営」が重視され、それに伴い、広報部門でもパーパスを社員に浸透させるコミュニケーションが求められている。
そのような中、本書の第一部では、パーパス経営とコミュニケーションに関する有識者の意見を掲載。「パーパス経営をブームで終わらせないために」「パーパス経営を根付かせるのに不可欠な経営陣の信念と努力」「パーパスの具現化と今後求められるブランディング戦略」「パーパスの浸透方法」「パーパス浸透の留意点」「『パーパス』のウォッシュ化に対する危機感」などについて指摘してもらった。
第二部では、三菱UFJフィナンシャル・グループ、住友生命保険、味の素、ライオン各社の取り組みを掲載している。
2023 年3月刊
A5判 56ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)
※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。
《 会員企業・団体限定販売 》
経済広報センターが、2021年10月にまとめた『第14回 企業の広報活動に関する意識実態調査』によると、67%の主要会員企業が、海外に広報活動が必要な会社があると答え、2014年の55%に比べて、グローバル広報を実施している企業が増加傾向にある。グローバル広報に関心が高まっていると言える。
本書は、こうした調査結果を踏まえ、本社と海外現地の役割分担やグローバル広報についての基本的考え方・スタンス、グローバル広報人材の育成、PR会社の活用方法など、企業のグローバル広報の関心事項について、オムロン、野村ホールディングス、NEC、アサヒグループホールディングスの4社の取り組み事例と、中国と欧米の対応についてPR会社に聞いた内容を掲載している。
2021 年12月刊
A5判 72ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)
※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。
《 会員企業・団体限定販売 》
2019年から世界中で猛威を振るい始めた新型コロナウイルス感染症は、グロ
ーバルなヒト、モノ、カネの動きを停滞させ、企業活動そのもの、そしてステークホルダーとの関係やコミュニケーション、従業員の働き方などに大きな影響を与えた。一方、SNSや社会のデジタル化はコロナ以前から普及拡大していたが、コロナ感染拡大の影響を受け、その普及が一気に加速したといえる。このような状況下で、企業はどのように社会とコミュニケーションを取っていくのかが重要な課題となり、各社が知恵を絞り、ニューノーマル時代の広報活動を模索し始めている。その変化の様子や今後の広報活動の展望など、各社の取り組みを聞いた。
本書では、日本航空、花王、キリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、NEC、オリックス、日立製作所、明治安田生命保険、りそなホールディングス、三井物産の10社の広報部門の事例をまとめ、掲載している。
2021 年3月刊
A5判 56ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥550(税込・送料別)
※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。
《 会員企業・団体限定販売 》
世界全体で気候変動や貧困・格差、人口増加など様々な社会課題が山積する中、2015年9月に国連がSDGs(持続可能な開発目標)を採択するなど、世界中で持続可能な社会の実現に向けた動きが加速している。
SDGsは、「誰一人取り残さない(leave no one behind)」持続可能でより良い社会の実現に向けて、全ての国が取り組むべき目標であるとし、これらの目標達成には企業や地方自治体をはじめ、一人ひとりの行動が求められている。
このような世界の潮流を受け、日本企業においてもサステナビリティの視点を取り入れた経営(=サステナブル経営)への関心が高まっている。
本書では、社会課題やSDGs、ESG(環境・社会・ガバナンス)に取り組む経営と、それを消費者や投資家など様々なステークホルダーとどのようにコミュニケーションを図るかという広報活動をテーマとしている。
第1部ではサステナブル経営の重要性や企業価値を高めていく広報の役割についての有識者対談について、第2部ではオムロン、日本電気、住友化学、クボタ、コニカミノルタ、パナソニック、サントリーホールディングスなど企業7社への取材によるサステナブル経営に取り組む事例をまとめ、掲載している。
2020年9月刊
A5判 196ページ
発 行:国内広報部
価 格:¥2,200(税込・送料別)
※本刊行物は「会員企業・団体限定販売」となります。
《 会員企業・団体限定販売 》
本書は、経済広報センターの危機管理広報に関する小冊子第5弾。
今回は、新型コロナウイルス感染症拡大といったパンデミックや地震、風水害、火山の噴火などの自然災害に、広報部門としてどのように対応したらいいのかという危機管理広報をテーマとしている。
「新型コロナウイルス感染症と企業の広報対応」「地震、台風、噴火。津波など自然災害に対する企業の危機対応」などをテーマに、広報・危機管理の専門家やコンサルタント、弁護士、大学教授といった多彩な筆者がそれぞれの専門の立場から、パンデミックと自然災害に対する考え方や具体的ノウハウを執筆している。